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東京の有名韓国料理店が閉店へ ヘイトスピーチ影響

【東京聯合ニュース】韓日関係が冷え込み、その余波が東京の韓国料理店にまで及んだ。

 東京・新宿区と渋谷区で韓国料理店「大使館」を経営するホン・ソンヨプ社長は、売り上げ減少などにより、同店の営業を停止することにしたと6日、聯合ニュースの取材に対し明らかにした。

 「大使館」は2002年に新宿にオープン。日本国内の韓流ブームの高まりと共に東京の韓国料理店の象徴としての地位を確立した。

 アレンジされたものではなく、正統韓国料理を主に扱い、日本の韓流ファンに知られるようになった。また在日韓国人の会合場所としても好まれた。

 だが、韓日関係の悪化に伴い、近隣のコリアタウンの新大久保でヘイトスピーチ(憎悪表現)が頻発し、客足が遠のいた。

 ホン社長は「売り上げがほぼ半分程度に減った。最悪だった時に比べれば良くなっている方だが(必要な額には)遥かに及ばない」と説明した。

 ホン社長は従業員の給与を清算するため、今月15日を最終営業日と決めたが、光復節(日本による植民地支配からの独立記念日)であることが気がかりだとし、可能であれば変更したいとヘイトスピーチに対して最後まで懸念を示した。

 自分だけではなく、付近の住民はすべて大変な状況だと上で、「韓日関係が良くなり、韓流が再び盛り返せば、活気を取り戻すだろう」とコメントした。

yugiri@yna.co.kr